【業界研究】海運業界の動向5選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介
海に囲まれ多くの製品を輸入に依存する日本において、海運業は非常に重要な役割を担う業界の1つです。
日本の物流において9割以上を占める海運業界は、貿易に関係した企業も多く世界を舞台にグローバルに働くことが可能です。
本記事では、海運業界の動向や仕組みについて紹介するだけでなく「どういうビジネスモデルでどんな仕事をしている？」「どういうスキル・知識が求められる？」という人に向けて、業界の動向やキャリア、志望動機、自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。
また海運業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、ぜひあわせて確認してみてください。
☑業界研究のやり方・まとめ方
☑情報収集の方法 など…
業界研究の進め方に少しでも不安があるという方はぜひ参考にしてみてください。
海運業界の仕組み
海運業界は、船を使用し物や人の海上輸送を担っています。海上輸送は時間はかかるもののコストが抑えられるので、ほとんどの物が船で運ばれていると言っても過言ではありません。
海運業界のビジネスモデル
下記にて海運業界のビジネスモデルを紹介します。
▶ 物資の運搬
海運業界の主な役割は、国内の海上輸送を行う「内航海運」と海外の海上輸送を行う「外航海運」の2つです。それぞれ輸送する物資などに違いがあるため、下記にて確認してください。
内航海運(国内)
国内で貨物の海上輸送を行います。国内で貨物を運ぶ手段には、他にもトラックや貨物列車、輸送機などがありますが内航海運は貨物輸送全体の約4割を占めています。
国内の港と港をつなぎ、石油などの産業基礎資材、食料品や日用品などの貨物を輸送します。その他にも新幹線や地下鉄車両、工業用水も輸送しています。
外航海軍(海外)
日本と海外間で、船を使い物や人を輸送しています。日本は石油などの資源エネルギー、小麦などの食料を海外からの輸入に依存しています。
また、日本は自動車などの工業製品を生産し、海外に輸出することで発展しています。
外航海運は外国との貿易の99%以上を占めており、四方を海に囲まれた日本という島国とアジアやアメリカといった陸を繋ぐ重要な貿易手段です。
▶ 船舶の賃貸と売買
海運のために必ず必要になるのが、物資を運搬するための船です。どれだけ多くの船を所有しているかが海運業を営む事業者の能力と大きく関係しますが、自社で所有できる船の数には限界があります。
そのような場合に利用されているのが船の賃貸をおこなう会社で、一時的に利用できる船の数を増やすことにより、さらに多くの貨物を運搬できるようになるのです。
船のリースのような形のビジネスモデルで、安定した収入を得ている海運企業もあります。
船舶の貸渡（期間傭船を含む）又は運航の委託をする事業を指します。
海運業界における船舶の種類
物資や人を移動させるための「船」は時代により進化し、今ではさまざまな専用船があります。ここでは、海運業界で用いられている船舶で特に代表的なものを3種類ご紹介いたします。
コンテナ船
海運業界における代表的な船舶として1つ目に紹介するのが、「コンテナ船」です。「コンテナ」と呼ばれるスチール製の巨大な専用の箱に荷物を詰め、それを積んで運びます。
一度にたくさんの荷物を運べるというメリットから、一般的な荷物を運ぶ手段として最も利用されている種類です。コンテナ船は主に、日用品や電化製品を輸送しています。
またコンテナ船は定期船とも呼ばれ、日常生活で使用するバスのように、あらかじめ公表された運賃と運航スケジュールに従って特定航路に就航します。
それ以外の船舶は不定期船と呼ばれ、どの航路にでも随時就航します。
LNG船
海運業界における代表的な船舶として2つ目に紹介するのが、「LNG船」です。液体天然ガス（Liquefied Natural Gas）を運ぶ専門船として活躍しています。
ガスは冷やして液体化させると体積が低くなるということから、マイナス162度に冷やして液化した状態で輸送します。
LNG船にはその低温状態でも壊れないような、特殊な素材のタンクが搭載されています。これを扱う仕事に就く場合には、専門的な知識を持ち、そのうえで細心の注意を払う必要があります。
扱うのは火気厳禁の「ガス」であり、ひとつ間違えると大惨事を招いてしまうことになりかねません。
タンカー
海運業界における代表的な船舶として3つ目に紹介するのが、「タンカー」です。主に石油を運ぶ専用船です。
ざっくりとした分類では原油船（石油輸送）やプロダクト船（石油精製品輸送）、ケミカル船（化学物質輸送）、LNG船（詳しくは上の見出しを参照）、LPG船（液化石油ガス輸送）がタンカーに含まれていますが、一般的には「石油関連の製品を輸送する船」のことだと認識されています。
タンカーを扱う仕事に就くと、注意を払う必要のある場面が随所に登場します。特に重大な事故と言えるのが、石油が海上に流れ出してしまうというケースです。
事故が起きた際に原油の流出を抑えるため、タンカーは二重化構造になっていますが、この状況に陥ると、海の水質汚濁とそれに伴う諸問題（魚や鳥が死んでしまうなど）を招いてしまいます。
海運業界の職種
他の業界同様、人事・総務・経理財務などの職種もありますが、ここでは、海運業界ならではの職種を陸上と海上に分けて紹介します。
▶ 陸上職
事務系
陸上職の事務系は航路運営、運航管理、港湾管理などが主な業務としてあります。
航路運営とは、船の航路の選定と確認を行う業務です。
運航管理とは、貨物を安全に円滑に運ぶとともに船と乗組員の安全を守る業務です。
港湾管理とは、港湾区域および港湾施設の維持管理や船の着岸地点の調整業務などを行う業務です。
技術系
陸上職の技術系は造船計画、船舶試設計、工務監督、船舶保守、管理・新技術の開発などが主な業務です。
造船計画、船舶試設計では新たに生産される船舶の生産計画とその設計を行われます。
工務監督とは、船舶の工務関係の指導を行う業務です。
船舶保守とは、船舶が安全かつ定時に航行するために船内機器の状態把握や船舶本体の確認を行う業務です。
営業
船に乗せる貨物を集めるため、メーカーなどに営業を掛ける仕事です。取引先に対して輸送プランを提案することもあります。また、荷主に対して最適な輸送プランの提案やサポートも行います。
▶ 海上職
船の中で働く職種をまとめて海上職といいます。
航海士
操船をする航海士は、商船の場合3名乗船しています。1等航海士は荷物の積み下ろし、2等航海士はレーダーなどで海図を管理や整備が担当です。3等航海士は救命設備の整備や、書類記録などを行います。
機関士
商船には3名の機関士が乗船します。エンジンやプロペラなどの船を動かす装置から、発電機やボイラー、冷蔵庫などを24時間管理します。
通信士
無線通信を用いて陸上と連絡をとる役割です。通信だけでなく、通信機器の整備も行います。
海運業界の動向5選
ここでは海運業界の動向を5点紹介していきます。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。
・世界情勢や原油価格に左右されやすい
・海運業界のM&A
・環境保全の取り組み
省エネ性能がコスト削減にも繋がる
環境面への配慮
・デジタル化の活用と推進
船舶の電波妨害に付け込んだサイバー攻撃
DX化（デジタルトランスフォーメーション）の推進
海運業界の市場規模
海運業界の市場規模は2020年-2021年で売上高総額3兆7,351億円です。しかし内訳をみると上位5社(※)の売上高は揃って減収となりました。
海運業界はここ数年売上高の減少が続き、厳しい状況を迎えています。特に新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は懸念材料となっており、世界貿易に依存する海運業界にとっては予断を許さない状況です。
米中間の関係も深刻化しており、改善の目途は立ちません。直近では原油価格の上昇も懸念されており、コスト増の深刻なリスクとなっています。
※売上高上位の5社は、日本郵船・商船三井・川崎汽船・NSユナイテッド海運・飯野海運です。
世界情勢や原油価格に左右されやすい
海運業界では世界にまたがって仕事ができる点が魅力ですが、海運業界は貿易の根幹を担っているため、世界情勢に業界の景気が左右されやすいです。
国内での経済的な問題はもちろん、海外の経済や政治にも影響を受けてしまうため、世界の情報にも目を配らなければなりません。
また、海運の仕事では原油価格も重要であり、これが高騰すると輸送の際のコストが上がり、利益に打撃を与えてしまいます。
海運の需要と供給はもちろん、世界的な経済の変動の影響が大きく反映されるため、利益の増減が多い業界であることは覚えておきましょう。
海運業界のM&A動向
海運業界では、安定的な人材確保や新規顧客や基盤強化、そしてノウハウの取得や業務効率化を狙うためなど、さまざまな目的のもとM&Aが行われています。
最近では2018年、商船三井が、オランダのAzalea Maritime B.V.（Azalea社）を100%出資子会社としました。Azalea社は、欧州地域において長年培ってきた欧州人船員の確保、育成の経験とノウハウを持っていたため、このM&Aにより、船員供給体制の強化につなげています。
また、日本国内では2017年7月、海運大手3社による「コンテナ船事業」の新会社を発足しました。日本郵船、商船三井、川崎汽船は、共同出資によるコンテナ船事業「OCEN NETWORK EXPRESS社(ONE)」を設立。香港、シンガポール、イギリス、アメリカ、ブラジルに地域統括拠点を設立しています。
背景には、バラ積み船および、コンテナ船の運賃低下にともなう収益の悪化や、欧州および中国の大手海運会社のM&Aが相次いだことで、コンテナ船市場のシェア争いが激しくなったことなどが関係しています。
現在、3社統合によるシェア拡大で、コンテナ船事業の収益確保を図っています。
環境保全の取り組み
省エネ性能がコスト削減にも繋がる
海運業界では一度に大量の荷物を運ぶことができますが、荷物を輸送するためには莫大なエネルギーが必要です。船は風や波の力だけで動くほど軽いものではありませんし、重油などの燃料を使用して動いています。
船の規模が大きくなればなるほど、一度に輸送できる荷物の量も増えますが、その分1回の航海で使用するエネルギーは非常に大きなります。
また原油価格が高騰すればそれだけ輸送にかかる費用も高くなりますので、燃費効率をあげるための省エネ化は最も重要な課題だと言えるでしょう。
現在、省エネ化に向けた取り組みの1つとして、次世代燃料・推進システム開発・普及（LNG、アンモニア、水素、バイオ燃料、カーボンリサイクル、風力推進等）が進められています。
環境面への配慮
船の燃料は長年、重油や石油由来を使用しているため、地球温暖化や大気汚染の原因とされる物質が排出されており、環境負担への配慮が義務づけられています。
近年の海運業界では、2020年1月より国際海事機関(IMO)により、船舶燃料の「硫黄化合物(SOx)」、温室効果ガス(GHG)などに対してさまざまな環境規制が設定され、規制は年々強化されつつあります。
これらの規制は、硫黄化合物や粒子状物質による人や環境への悪影響を低減させるのが目的で、世界で一律に行われます。
こうした規制に対応すべく、海運企業は燃料の変更やスクラバー（排ガス洗浄装置）の追加設置、もしくは基準を満たした新型船舶への買い替え等が必要になるかもしれません。
ESG（Environment.Social.Governance）やSDGs（Sustainable Development Goals）などが重視される現代において、さらに環境面への配慮は必要になってくるでしょう。
ESGとは、「Environment（環境）」「Social（社会）」「Governance（企業統治）」のそれぞれの頭文字をとった言葉のことを指します。この言葉は、投資家や金融機関が投資をおこなう際の新たな判断基準として国連が提唱したものであり、企業の長期的な成長のために重要な指標として多くの企業に注目されています。
SDGsは「持続可能な開発目標」とも呼ばれており、合計17の目標と、そこから枝分かれした169のターゲット（具体的な目標）から構成されています。 SDGsでは2030年までの目標達成を目指しており、そのなかには「ジェンダー平等を実現しよう」や「働きがいも経済成長も」といった目標が掲げられています。
ESGは、このSDGsを達成するための1つのプロセスであるといえるでしょう。
デジタル化への対応と推進
船舶の電波妨害に付け込んだサイバー攻撃への対応
株式会社MTI 船舶物流技術グループの「海運における船舶サイバーセキュリティ対策について」という資料によると、船舶のインターネット常時接続が普及したことにより、船舶内外からのウイルス感染、不正アクセスといったサイバー攻撃にさらされるリスクが高まるとされています。
海運業界で使用される船舶は衛星信号をの送受信を使ったGPSやその他の装置を利用していますが、それらの安全性の低さを指摘する専門家は多いです。
世界における貿易の約9割は海路を通じて行われており、GPSなどのナビゲーションシステムが故障すれば、船は指針を失い、座礁や他の船舶との衝突の恐れがあります。
実際2017年2月に紅海付近を航行するコンテナ船が約10時間にわたり操船システムを乗っ取られるという事例がありました。
上記の事例もあり2017年6月に開催された、国際海事機関（IMO）海上安全委員会 において、船舶のサイバーリスク対策は「海上人命安全条約（SOLAS条約）」における国際安全コード（ISMコード）に基づき、2021年1月以降から船主・運航者の『安全管理システム(SMS)にて対応すること』を強く推奨しています。
参照｜株式会社MTI 船舶物流技術グループ｜”海運における船舶サイバーセキュリティ対策について”
参照｜国土交通省1974年の海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS条約）
DX化（デジタルトランスフォーメーション）の推進
海運業界は慢性的な人員不足や高齢化に対処していくため、デジタル機器を搭載して作業負担を減らす次世代内航船の建造や、高速コンピュータを使って、自動車の積み方を最適化する動きなどが活発化しています。
例えば、業界大手・日本郵船ではいまデジタルデータを活用した運行に取り組んでいます。
具体的には、燃料費の削減を目的に、船舶運航データを収集し、船陸間で共有するシステムを構築しました。
そして陸上の運航担当者と船長に速度やエンジンの回転数、ルートを提案することで、2012年度から14年度までに約600億円の燃料費削減を実現しています。
参照：日経XTech Special ｜データドリブンなアプローチで事業課題を解決
海運業界の志望動機の書き方
海運業界の志望動機を書く際は「なぜ海運業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。
具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「社会、貿易、国際経済を支えたい」「世界を舞台にした仕事がしたい」「船や海が好きだから」などといった海運業界ならではの理由を述べるようにしましょう。
“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。ひと言に海運会社といっても、さまざまなタイプがあり、それぞれで事業範囲などが変わります。
輸送する物資、輸送に使う船舶の種類（コンテナ船、タンカー、フェリーなど）、事業理念や社風も会社ごとに異なり、得意分野や苦手分野も様々です。
そのため企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。海運業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
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海運業界でうける自己PRの書き方
自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは海運業界の求める人物像を把握しておきましょう。
企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。
海運業界の求める人物像
海運業界は大勢の人の協力によって成り立っています。社内の各部署、外部の業者などとの連携や調整をとり、周囲の動きを把握しチームプレイが上手く行える人が向いていると言えるでしょう。
プロジェクトを立ちあげ、チームで進めていく技術職、船上で共同生活をおくることになる海上職などにおいては、同じ顔触れのメンバーたちと長い間一緒に働くことになるため、長期間に渡って良好な関係を築く力も求められます。
そして海運業界は少数精鋭で働くことが多いため、一人一人の仕事が責任重大です。そのため物事をやり遂げる実行力や責任感が大切だとされています。自身の学生生活の中で自分がやり遂げた経験を話せるようにしておくと良いでしょう。
最後に海運業界の多くは世界各地に拠点があり、海外勤務を担当することも珍しくありません。特に外航海運を主におこなっている海運業者の場合、国外の取引先との交渉は主に英語で行われます。
そのため日常会話レベルの英会話能力は不可欠であり、キャリアアップをするためには専門用語を自由に使えるレベルまで、英語の能力を高める必要があります。
海運業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。
自己PRの基本的な書き方
自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。
(1) 結論
自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。
最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。
そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。
（２）エピソード
長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。
ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。
また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。
（3）結果・学んだこと
エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。
結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。
例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。
また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。
面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。
（４）入社後どう活躍できるか
企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。
そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。
そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。
また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、無料無修正エロ動画を利用してみてください。
海運業界ランキング
ここでは海運業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。
海運業界の業績ランキング
売上・経常利益それぞれ1位が日本郵船、2位が商船三井、3位が川崎汽船です。
売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。
・売上は企業の財務力を表しているから
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから
売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。
またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。
次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。
つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。
ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。
海運業界の社内環境ランキング
年収は1位が商船三井、2位が共栄タンカー、3位が日本郵船、勤続年数は1位が玉井商船、2位が東京汽船、3位が新日本海フェリーとなります。
勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。
また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。
まとめ
本記事では海運業界について紹介してきました。海運業界は、ビジネスモデルの国際性と仕事のスケールの大きさでは商社に負けず劣らずの魅力があります。しかし世界情勢などに影響を受けやすく不安定な業界という一面があることも海運業界の特徴の1つです。
本記事を通し、海運業界の動向について理解ができた方は、海運業界において自分の挑戦してみたいことなどにも目を向けてみましょう。自分の将来について、自身の言葉で話せるようにしておくことで、面接で説得力を増すことができます。また情報収集などは怠らないようにして就職活動に挑みましょう。
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