【業界研究】化学業界の動向5選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介
化学業界は、石油や天然ガスなどを原材料として、合成ゴム・プラスチックなどの材料や、合成洗剤・石けんといった最終製品（消費者に販売可能な製品）を製造しています。
本記事では、化学業界の動向や仕組みについて紹介するだけでなく「どういうビジネスモデルでどんな仕事をしている？」「どういうスキル・知識が求められる？」という人に向けて、業界の動向やキャリア、志望動機、自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。
また化学業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、ぜひあわせて確認してみてください。
化学業界の仕組み
化学業界は原材料を仕入れた後に、合成・分解・重合反応といった「化学変化」あるいは「分離・精製操作」などを行うことで価値の高い製品を作り出します。そして作り出した製品を顧客に販売することで利益を出しているのです。
化学メーカーの最終製品には、食品のラップ、洗剤といった安価な製品の製造からタイヤや住宅などの比較的高価な製品まで幅広く存在しています。
下記にて化学業界のビジネスモデル・種類・職種を確認してください。
化学業界のビジネスモデル
化学業界のビジネスモデルは、製品の生産工程にあわせ川にたとえて説明されることが多くあります。そしてそれぞれビジネスモデルが大きく異なります。
川上
川上企業では、石油・石炭・天然ガス・鉱石などから化学品を生産します。
原材料に対して化学反応を利用してナフサ（粗製ガソリン）やエチレン（石油製品）などの基礎科学製品を製造したり、原油や天然ガスを精製（純度を上げてきれいにすること）して、得られた製品を販売し利益を得ます。
またこの川上を担っている企業の多くは、後述の総合化学メーカーであることが多く、川中・川下を一貫して行っています。
川中
川中企業では、基礎原料を処理して、最終製品の素材をつくります。
具体的には、衣類の原料となる合成繊維、タイヤの原料となる合成ゴム、さまざまなプラスチック製品の原料となる合成種子、食料品の原料となる油脂などです。中には、塗料などの中間素材とも最終製品とも成りうる製品もあります。
また川中企業については、製品が専門的なので優良企業であっても一般的な認知度は低い傾向にあります。まだ知られていないだけで世界シェアNo1の製品があることもあるのです。
川下
川下企業は、中間製品を原料として一般消費者向けに販売される最終製品を作ります。
化学品としての最終製品は、洗濯洗剤や医薬品・コスメ類、車のタイヤ、日用品や電子部品等が挙げられます。
化学業界の主な商材
化学製品は実に多彩な種類の製品が存在しますが、大きく下記の2種類に分けることが可能です。
基礎化学品
基礎化学品にはポリエチレン、ポリプロピレン等の合成樹脂、窒素や酸素などの産業ガスが含まれます。これらの基礎化学品は石油、鉱石、工業塩などの天然資源に対して簡単な化学反応を加えることで大量生産が可能です。
また加工のプロセスが比較的単純であるため、企業ごとの製品の品質に大きな差は生まれにくいのが特徴です。
その分、企業間の価格競争が激しくなる傾向があります。各社とも原料のコスト削減、製造効率の向上に取り組んでいますが、収益を生みにくい事業になりつつあります。
新興国の化学メーカーは基礎化学品を主力事業に据えていることが多い傾向にあります。
機能化学品
機能化学品は、光学材料、磁性材料、触媒、粒子、導電・絶縁材料、伝熱・遮熱材料、繊維、シート、膜、フィルムなどが含まれます。
専門的な技術やノウハウを駆使しながら製造されることが多く、企業ごとの製品の品質にも大きな差が生まれやすいのが特徴です。
様々な用途に対応した極めて多くの品種の製品が存在するため、ある程度棲み分けがなされています。
現在、リチウムイオン電池や液晶ディスプレイの素材に用いられる電子材料では、日本の化学メーカーが高いシェアを占めています。
参照元：経済産業省｜素材産業におけるイノベーションの役割と期待
化学業界のメーカーの種類
化学メーカーと一口に言っても大きく3つに分類することができます。以下にてそれぞれの特徴を説明します。
総合化学メーカー
総合化学メーカーは、原料の取得から製品の開発まで、自社で全てを一貫しておこなう企業です。この基礎原料の調達を行うのは総合化学メーカーが大半です。
また中間材料や最終製品を専門的に扱うメーカーが多い中で、全て自社で行える総合化学メーカーは非常に技術力が高いと言えるでしょう。
・三菱ケミカルホールディングス
・住友化学株式会社
・旭化成
・昭和電工
・トクヤマ
誘導品メーカー
誘導品メーカーは基礎原料から製品化する際に必要な部品を作り出します。
自社で生産する商品が直接消費者の手に渡るわけではありませんが、中には塗料のような中間素材でありながら最終製品ともなりうる製品もあるため、メーカーを通じて間接的に消費者とも関わります。
・東レ（化学繊維メーカー）
・帝人（化学繊維メーカー）
・JSR（合成ゴム）
・信越化学工業（半導体に使われるシリコンウェハー）
電子材料メーカー
電子材料メーカーは、電子材料の生産を行います。ひとくちに電子材料といっても幅広くありますが、広く知られているものなら半導体やディスプレイが挙げられるでしょう。
例えば身近にあるスマホにもこれらは搭載されており、他にも生活の至るところに電子材料は使用されています。
電子材料メーカーは製作した電子材料を各種メーカーに販売し、さらにそのメーカーが製品を製造して、最終的に消費者に製品が渡るため、ビジネスモデルはBtoB（企業が企業に向けて商品やサービスを提供すること）になります。
またこれらは化学というイメージからは少し離れるかもしれませんが、電子材料も化学メーカーの一部であることは覚えおきましょう。
・富士フイルムホールディングス
・住友ベークライト
・昭和電工マテリアルズ
・東京応化工業
化学業界の職種
他の業界同様、人事・総務・経理財務などの職種もありますが、ここでは、化学業界ならではの職種を紹介します。
研究開発職
研究開発職は、新技術や新商品の研究・開発はもちろん、既存の商品の見直しや製品化に繋げるための応用研究を行うなど、業務内容は多岐にわたります。
新しいモノを生み出す職種であることから、高度な知識やスキルを必要とされるでしょう。
製造・生産技術開発職
製造・生産技術開発職は、製品の製造に関する技術や生産方法の開発を行います。
市場のニーズや技術が日々、変化・進化する中、設備の改善や低コストで高品質の製品を製造するためにはどのような方法で行うべきかなどを考慮して生産体制を構築します。
この製造・生産技術開発職により、製造の効率化や量産化が可能になり、製品が市場に出回るようになるのです。
営業職
営業の仕事はその他のメーカーや業界と同じように、物を売る仕事です。現場のニーズを社内にフィードバックする役割もあります。
特に営業職は、売り込みのために自社が取り使うものに関しての知識が必要です。特に化学業界では商品が専門的な部品や材料になるため入社後の勉強は欠かせません。
化学業界の動向5選
ここでは化学業界の動向を下記にて5点紹介します。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。
・化学業界の原材料の高騰
・化学業界の M&A
・化学業界を支えるIT技術
・化学業界の環境問題への意識
脱炭素に向けた動き
化学業界の市場規模
化学業界の過去の推移を見ますと、2010年から2018年はおおむね増加傾向にありましたが、2018年から2020年にかけて減少に転じています。
化学業界は石油を主な原料としているため、原油価格の変動を受けやすく、2011年から2013年にかけて世界的な原油価格の上昇により収益が悪化しました。2014年以降は原油価格も落ち着き、円安の影響もあり業績は回復傾向でした。
しかし2019年に米中貿易摩擦と新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響が重なったことで、自動車向け需要の低迷が見られます。
とはいえ2020年から2021年の化学業界の市場規模は、29.8兆円と国内の業界の中では11位とトップクラスの市場規模を誇っています。
化学業界の原材料の高騰
化学業界が抱えている問題の1つとして、原料の高騰があげられます。原料が高騰したことにより、従来のビジネスモデルや価格設定では、利益が出にくくなってきているのです。
石油や天然ガスを原料とする製品が多い化学業界は、石油の価格高騰の影響をダイレクトに受けやすく、輸入に頼るしかない日本では仕入れコストが収益を圧迫することが予想されます。
そのため現在、各化学業界メーカーは、価格の変動が圧しい石油製品への依存度を下げることや利益率の減少している製品からの撤退、コストや経費の削減などで対応を進めています。
このように、新たなビジネスモデルの導入や価格設定の見直しなどを行って、収益が生まれる構造改革を迫られています。
化学業界のM&Aと海外進出
上記であげた原料高騰と共に問題視されているのが、化学業界の国内市場の減少です。既に、国内では巨大な市場を築き上げている為、新たな市場を見つけ出すことが困難になってきています。
そのため現在、技術やノウハウの獲得、成長分野への進出、海外市場への参入などを目的としたM&Aを行っている企業が増えているようです。
中には化学素材を製造・販売する川上企業が、部品や最終製品を製造する川下企業を譲り受け、上流から下流の業務までを一貫して行えるようにする事例もあります。この川上と川下の企業によるM&Aは「垂直型M&A」と呼ばれています。
中でも自動車部品メーカーとのM&Aが多く、素材メーカーが自動車の部品の金型や車載シートの会社を譲り受ける事例があります。
また、国内企業にとどまらず海外企業とのM&Aも増加しています。
今後人口減少により、労働人口不足そして国内の化学製品の需要減少が見込まれていることもあり、多くの化学業界メーカーが人口増加・経済成長の著しい東南アジアを中心に海外進出を進めています。
ゼロから海外進出を行うには時間やコストがかかるため、M&Aを実施し、海外への足掛かりをつかむ化学製品製造/化学メーカーも増えています。
このように今後も、国内外問わずM&Aによる技術やノウハウの獲得、生産拠点及び販路の獲得が進むでしょう。
化学業界を支えるIT技術
IoT（Internet of Things)とは、あらゆるモノをインターネットにつなげて、制御や情報交換に活用する取り組みのことです。
IoTは今や産業界全体の新たなステップを握る鍵として注目を集めており、化学業界も例外ではありません。化学業界でのIoTの活用法は主に2つあります。
1つは生産プラントの制御です。プラントはこれまで多くの部分を自動化してきましたが、安全性や最適化のような細かい部分は人間の判断による微調整が必要でした。そうした領域をIoTやビックデータ解析を用いることで、代替や改善を図ります。
もう1つは設備の保全へのIoT活用です。設備に取り付けたIoTのセンサーで故障や不具合を未然に防ぐ予知保全に取り組むことで、コストを削減しつつ安全に設備を操業しようという動きがあります。
化学業界の環境問題への意識
化学業界は高度経済成長期に、公害問題や環境汚染などの深刻な公害問題が発生しました。石油化学コンビナートにおけるプロセス事故や原油等の流出による海洋汚染なども続発し、化学業界に対する世間の視線は厳しいものとなりました。
従来、化学物質による環境汚染問題への対処は、法律による規制を中心にして行われてきましたが、徐々に有害性や起源が不明な環境汚染が増えてきたため、新たな手法で対応する必要性がでてきました。
そこで各企業に対し自主的な取り組みを促すなど、環境汚染を未然に防ぐための方法が取り入れられ始めています。
企業の自主的取り組みの具体的としては、ISOが発行される環境マネジメントシステムの導入やレスポンシブル・ケアという企業が環境保全と安全の確保を公約し改善行動をとるといったものがあります。
また近年、SDGsやESG（環境や社会対して積極的な取り組みをする企業へ投資すること）が強く叫ばれるようになり、今後さらに環境対応が加速していくでしょう。
参照元：社団法人 環境情報科学センター｜化学物質とその管理のしくみ
脱炭素に向けた動き
日本は、2020年10月に『2050年までにカーボンニュートラルを目指すこと』を宣言しました。「カーボンニュートラル（炭素中立）」とは、人間の日常生活から排出される温室効果ガスを、人間活動によってすべて吸収・除去することで、排出量を“プラスマイナスゼロ”にすることを意味します。 また、カーボンニュートラルが実現された社会を「脱炭素社会」と呼びます。
カーボンニュートラルを実現するためにはまず、人間活動によって排出される温室効果ガスの量を、可能なかぎり削減することが大前提となります。
その上で、やむを得ず排出してしまった分を吸収・除去することで、「排出量－吸収量＝ゼロ」を目指します。
たとえば、植林を進めることにより、光合成に使われる大気中のCO2の吸収量を増やすことが考えられます。またCCUS (Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage)という技術も注目されています。
CCS（Carbon dioxide Capture and Storage）は化石燃料を燃焼することで発生するCO2を分離・回収し、地中深くの特定の地層に圧入し、安全・確実に貯留・固定化するというものです。こちらは現在、コストも含めた実用的な技術の確立に向けて、研究が進められています。
参照元：経済産業省｜「カーボンニュートラル」って何ですか？（前編）
参照元：経済産業省｜知っておきたいエネルギーの基礎用語 ～CO2を集めて埋めて役立てる｢CCUS｣
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化学業界の志望動機の書き方
化学業界の志望動機を書く際は「なぜ化学業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。
具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「素材を通して、日本のモノづくりの新しい可能性を引き出したい」「世界に誇れる技術力を持つ企業で働き、日本だけではなく世界のものづくり産業を支えたい」などといった化学業界ならではの理由を述べるようにしましょう。
“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。
例えば旭化成であれば、化学技術を用いてケミカル、生活製品、住宅、繊維、エレクトロニクス、建材、電子部品、医薬品、医療などの事業を展開する大手の総合化学メーカーです。旭化成は技術領域の広さとそれぞれの事業領域における高い技術力をかけ合わせた総合力が強みです。
企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。眼鏡業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
化学業界でうける自己PRの書き方
自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは化学業界の求める人物像を把握しておきましょう。
企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。
化学業界の求める人物像
論理的に物事を考え、得られた結果に対して体系立てて整理し、分析できる人は化学メーカーに向いていると言えます。化学品や素材の生産・製造は概して大規模なプロセスで構築されているため、データや論理的な説明が求められることが多くあります。
これは研究データや生産管理といった数字にコミットする技術職の場合のみでなく、営業職の人にもいえます。市場を把握して分析できていると、取引先に強く訴求することに繋がるでしょう。
そして研究職の場合は、危険な薬品や高級な装置を扱うことが多いため、手先に自信があり慎重に扱える人は向いているでしょう。これは、事故や損失を未然に防ぐことができるため、企業にとっても大きなメリットとなります。
最後に、製品をつくるには、製造していく過程でいろんな人とコミュニケーションを取りながら完成までもっていきます。一人で完成させる製品はほとんどありません。チームで動くことも多く、密なコミュニケーションが求められることも多いです。そのため目標に向かって、仲間と協力し達成する楽しさを感じられる人は化学業界に向いているといえるでしょう。
化学業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。
自己PRの基本的な書き方
自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。
(1) 結論
自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。
最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。
そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。
（２）エピソード
長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。
ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。
また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。
（3）結果・学んだこと
エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。
結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。
例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。
また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。
面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。
（４）入社後どう活躍できるか
企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。
そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。
そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。
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化学業界ランキング
ここでは化学業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。
化学業界の業績ランキング
売上については1位が三菱ケミカルHD、2位が住友化学、3位が信越化学工業、経常利益は1位が信越化学工業、2位が旭化成、3位が住友化学です。
化学業界上位5社の2021年3月決算によると、三菱ケミカルHDが前年比9.0％減、住友化学が同2.7％増、信越化学工業が3.0％減、三井化学が10.2％減、旭化成が9.3％の減と、化学メーカー上位5社中4社が減収を記録する厳しい年となりました。
売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。
・売上は企業の財務力を表している。
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示している。
売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。
またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。
次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。
つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。
ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。
化学業界の社内環境ランキング
年収は1位が三菱ケミカルHD、2位がウルトラファブリックス・HD、3位が日本酵素HD、勤続年数は1位がチッソ、2位が未来工業、3位が住友ベークライトとなります。
勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。
また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。
まとめ
本記事では化学業界について紹介してきました。化学業界は、規模も大きく日本経済に与える影響も大きいため、派手さはありませんが将来性もある業界です。
本記事を通し、化学業界の動向について理解ができた方は、化学業界において自分の挑戦してみたいことなどにも目を向けてみましょう。自分の将来について、自身の言葉で話せるようにしておくことで、面接で説得力を増すことができます。
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