【業界研究】人材業界の動向4選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

人材業界は採用に課題を持っている企業と仕事を探す求職者に向き合い、「企業と人をつなぐ」仕事です。そのような人材業界は事業が大きく4つに分かれています。

本記事では、4つの事業のサービスや特徴の違いが分からないといった人に向けて、各事業の仕組みや事業内容などの違いをまとめています。そして人材業界の動向や求められる人、志望動機・自己PRの書き方についてもわかりやすく解説していきます。

また人材業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、志望企業が決まっていない人は参考にしてみてください。

人材業界の仕組みと事業内容　

人材業界は「求人広告事業」「人材派遣事業」「人材紹介事業」「人材コンサル事業」の4種類に分類されます。それぞれの事業の仕組みをみてみましょう。

求人広告事業　

Webメディアや求人情報誌、フリーペーパーなどで求人を募集している企業の情報を掲載し、広告を運営する事業です。例えば「バイトル」「マイナビ2023」「doda」などをイメージするとわかりやすいかと思います。

また、求人広告事業にはメーカーと代理店の2種類が存在します。

メーカーは、求人メディアの運営元の企業のことを指します。代表的な商材でいうと「マイナビ2023」や「マイナビ転職」の商材を持つ「株式会社マイナビ」などが挙げられます。

代理店は、「マイナビ」「リクナビ」「doda」などの複数の求人メディアをまとめて扱っている企業のことを指します。旅行代理店を想像するとイメージしやすいかも知れません。

下記にてその他の比較をまとめました。

人材派遣事業　

派遣会社が仲介役となり「仕事を探している派遣社員」と「人材を確保したい企業」をマッチングさせる事業です。人材派遣会社が自社サービスに登録している求職者と雇用契約を結び、企業のニーズと合致する人材を派遣するビジネスモデルです。

人材派遣サービスには、企業によって業界や職種の得意分野があります。志望する企業に自分が興味のある分野があるのか見ておくと良いでしょう。

人材紹介事業　

人材紹介会社が「仕事を探している求職者」と「人材を採用したい企業」を紹介を通して繋ぐビジネスモデルです。求職者は人材紹介会社に登録し、採用が決まったら紹介された企業と雇用契約を結びます。

人材紹介会社には、「リクルートエージェント」のような総合的に業界を支援している企業もあれば、「マスメディアン」のように業界に特化している企業もあります。

人材コンサル事業　

企業の人材に関わる制度などについてコンサルティングを行う事業です。会社の課題に介入し、採用制度や人事制度をはじめ事業課題を多角的に分析・解決策の立案や実行支援を行います。時には人事部以外の部門の方とも一緒に制度を改善するために仕事をすることもあります。

人材業界の動向

ここでは人材業界の動向を「市場規模の拡大」「サービス商材の変化」「拡大する採用ターゲット」「同一労働同一賃金による課題」「デジタル化の波」に分けて紹介していきます。

それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、人材業界の動向を把握しておきましょう。

まず動向を学ぶ前に人材派遣について数字で見てみましょう。

人材派遣業界の業界規模は全170業界の中で63位となっています。慢性的な人手不足から需要が高まっています。そのため、伸び率が引き上がっていると考えられます。

▶参照元：業界動向サーチ全190業界の業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング。人材派遣業界65社が対象（2020年-2021年）。こちらは人材派遣のみをまとめています

市場規模の拡大

コロナウイルスの影響で2021年5月の有効求人倍率は1.85倍まで落ちています（2020年7月に最大で1.61倍まで下落）が、2012年から2019年にかけては市場規模が拡大し、2019年の有効求人倍率は最大で3.14倍まで上がっています。

事業拡大のために採用をする企業もいますが、少子高齢化に伴い採用の難易度が上がり、ただ求人を出すだけでは採用ができなくなってきました。不人気業界は特に採用難易度が高く、人材業界の介在価値が高まっています。また就職時のミスマッチや転職が当たり前になり、人材の流動が活発化したことで転職市場も拡大しています。

▶参照元：「doda求人倍率レポート」

サービス商材の変化

採用手法は、紙の求人情報誌からセミナー、Webメディア、人材紹介、SNS、スカウト型採用などのように時代ごとのニーズとともに変化してきました。

例えばコロナウイルスが流行ってから、未経験者や人物重視の採用から経験者や技術・知識面を重視する企業が増えました。そのため、いろんな求職者が登録しているWebメディアではなく、スカウト型の採用をする企業が増加しました。

求職者側もスマホの普及で紙からWebメディアを利用する人が増えたり、忙しい転職者にとっては人材紹介会社から紹介をしてもらうことで無理なく転職ができたりと求職者側の採用活動も変化しています。

拡大する採用ターゲット

日本人の採用やアルバイト、派遣、正社員といった雇用の採用が目立っていましたが、近年採用ターゲットの幅は広がってきています。上記以外の採用ニーズについて見てみましょう。

外国人労働者の登用

外国人労働者の採用を行う企業が増えてきています。コロナウイルスの影響で、入国制限が行われましたが、外国人労働者数は2020年10月の段階で約1.72万人います。労働者数が過去最高を更新するなど、外国人を雇用する企業は増えて続けている状態です。

外国人採用に特化した採用サービスを行う企業も増えてきております。コロナウイルスで入国制限が緩和された際には、さらに外国人労働者の採用ニーズが増えてくるでしょう。

副業や兼業ニーズの増加

人件費の変動費化によるリスクを分散するため、企業側の副業社員の採用ニーズが高まっています。また求職者側も将来の先行きが不透明になる中で、副業をしたいというニーズが高まっています。

2018年に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を新設したこともあり、今後副業という働き方は当たり前となっていくでしょう。また会社内のチームメンバーの構成も正社員や副業社員などが入り混じったチームもできてきそうです。

同一労働同一賃金の課題に対する対応

「働き方改革関連法案」が成立し、2020年4月から施行されました（中小企業への適用は2021年4月から）。同一労働同一賃金とは、パート社員、契約社員、派遣社員について、正社員と比較して不合理な待遇差を埋める制度のことを指します。

待遇差の改善策の1つとして賃金の引き上げが起こると以下の様なことが起きます。

今後の派遣事業の取り組みに変化が起こりそうです。

デジタル化の波

インターネット等の普及で、人材業界にもデジタル化の波が来ています。企業で取り入れられているデジタル手法について見てみましょう。

withコロナとafterコロナによるDX化

人材不足解消の取り組みの1つとして、DX（デジタルトランスフォーメーション）が挙げられます。DXとは、「データとデジタル技術を活用してビジネスモデルと組織の仕組みを変革する」ことを指します。

コロナウイルスの影響で各社でDX化が進み、働き方や採用が大きく変わろうとしています。例として、【テレワークの推進】【オンライン面接】が挙げられます。

テレワークの推進については、以前から「働き方改革」によってテレワークが推奨されてきましたが、コロナウイルス拡大の影響に伴い、テレワークを行う企業がより一層増えてきています。

テレワークを行うことによって、通勤時間が減ることや自分のペースで仕事ができるなどのメリットもあれば、人との繋がりが薄くなることで働きにくくなり、離職に繋がってしまうデメリットもあります。デメリットをメリットに変えていけるような取り組みが今後の採用においてフォーカスされるかもしれません。

オンライン面接については、「オンライン説明会」「1次面接をオンラインで開催」といった企業が増えてきました。コロナウイルスが落ち着いた後も選考フェーズによっては、オンラインを続ける企業も多くいるでしょう。

HRテックサービスの普及

人材業界ではHRtech（「Human Resources＝人事・人材」と「Technology＝技術」）と呼ばれるサービスの普及が進んでいます。例えば採用管理や勤怠管理、給与計算、人事評価などの業務改善をするためのシステムなどが挙げられます。

ミック経済研究所によると、2019年度のHRtechクラウド市場規模は355.0億円が見込まれており、2023年度は1000億円以上まで国内市場規模が急拡大すると予測されます。

HRtechサービスの普及はこれからも拡大していくことが予想され、人材業界にも大きく影響を及ぼす可能性があるでしょう。

▶参照元：ミック経済研究所

人材業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

人材業界の志望動機の書き方

人材業界の志望動機を書く際は「なぜ人材業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「企業の発展と求職者の人生の支えになりたい」などといった人材業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えば株式会社マイナビであれば”「わたし」の⽇常に、当たり前に寄り添うということ”、という理念を掲げています。

企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。新聞業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶参考：人材業界の志望動機の書き方と例文～選考通過ESを公開～

人材業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは人材業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

人材業界の求める人物像

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは人材業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

多岐にわたる業界や求職者と接するため、人と関わることが好きということは大前提必要です。他にも企業や求職者の話をヒアリングしながら、叶えたい要望や抱えている課題、ニーズを引き出す必要があります。そのためコミュニケーション能力や傾聴力は求められます。

企業を複数社担当しつつ事務作業などの業務も同時進行で進めるため、マルチタスク能力もあるといいでしょう。

人材業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの基本的な書き方

(１)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（２）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

（３）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

（４）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

▶参考：企業から評価される自己PRの書き方とは？ポイントや注意点をわかりやすく解説

また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

人材業界ランキング

ここでは人材業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

人材派遣業界の業績ランキング

▶参照元：業界動向サーチ／当人材業界の売上高ランキング(2020-2021年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。こちらは人材派遣のみをまとめています。

売上については1位がリクルートHD、2位がパーソルHD、3位がアウトソーシング、経常利益は1位がリクルートHD、2位がパーソルHD、3位がテクノプロ・HDです。

人材業界の中でも「求人広告」「人材紹介」「人材派遣」と幅広く事業を展開している企業が上位にランクインしている傾向があります。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

人材派遣業界の社内環境ランキング

▶参照元：業界動向サーチ／人材業界の平均年収ランキング(2020-2021年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。こちらは人材派遣のみをまとめています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。

年収は1位がビーネックスグループ、2位がリクルートHD、3位が平山HD、勤続年数は1位がメイテック、2位が夢真HD、3位がアルプス技研となります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事では人材業界について紹介してきました。業界の仕組みや動向について理解できたと思います。

選考を突破するためにはその業界を理解することが必要不可欠です。そのため業界研究をしっかりと行い選考に備えましょう。

さらに詳しく業界研究を行う場合の”やり方”は下記記事を参考にしてください！

▶参考：たった4ステップで業界研究を完璧に！誰でも簡単にできるやり方を紹介

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