「ビックカメラの強み・弱みは?」「どのような人が採用対象なんだろう?」「会社の安定性や成長性はどうなの?」などと考えていませんか?
本記事ではビックカメラの事業や会社の強み・弱みなど、企業研究に役立つ情報を紹介していきますので、企業研究に自信が持てない人や選考に不安を抱えている人は、確認してみてください。
また当サイトを運用している就職エージェントneoは内定支援実績が約40,000件にのぼり、就活における様々な悩みを日々解決しております。ぜひ本記事を参考に悩みを解決していきましょう。
家電量販店業界のホットニュース
近年、家電量販店業界では「脱・家電量販店」を掲げ、異業種への参入を活発に行う企業が多く存在します。
なぜ、そのような動きがあるのかというと、1つ目の理由はインターネット通販の台頭です。
ネット通販業者は店舗をもたないため、製品をストックする倉庫を構えるだけで運営が可能です。そのため量販店よりも低価格で商品を販売することができるので、「家電量販店」の脅威となっているのです。
2つ目の理由は、少子高齢化や人口減少に伴い、市場が縮小していくことが考えられるからです。
これは家電量販店業界だけではなく、小売業界全体に言えることです。今よりも人口が減ることは、商品を購入する人の母数が減ることに繋がるので、売上の低下が起きるのは必然です。
以上のような理由から家電量販店業界全体に、「家電」販売だけに依存せず異なる領域に進出する流れがあるのです。
ビックカメラのホットニュース
前述のような背景もあり、ビックカメラは「家電+非家電」を特徴として掲げ、家電製品だけではなく酒類や化粧品・おもちゃなどの日用品の取り扱いにも力を入れています。
具体的には、出店する地域の特性や環境に合わせて商品を厳選して陳列する「ビックカメラセレクト」という店舗を展開しています。
例えば「ビックカメラセレクト原宿店」は化粧品、薬、日用品やスマートフォンアクセサリーなど、非家電約7割・家電約3割の商品構成比となっており、若い女性をターゲットとした店内構成になっています。
また現在ビッグカメラは、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進しています。
具体的には「ネット取り置きサービス」というサービスなどが挙げられます。これはネットで注文して自宅へ届くネット通販とは違い、ネット上で商品を選び、在庫のある店舗を探し来店を予約をすると、その商品を取り置きでき、店頭で支払い・受け取りができるというものです。
これにより会社の近くや出先で商品を受け取りたい、ネットで取り置きをして帰宅する前に商品を受け取っていきたいという顧客のニーズに応えることが可能になりました。
サービス開始後、顧客の反応は好評で、売上全体の10%を占めているようです。
データで見るビックカメラの企業研究
ここでは、企業研究で見るべき事業内容や業績について紹介します。さらにSWOT分析という企業研究を深堀りする際に役立つ分析方法についても紹介するので、見てみましょう。
ビックカメラの企業概要
ビックカメラの企業概要について紹介するので、以下の情報を参考に企業選択をする手段の1つとしてご利用ください。
会社設立 :1980年(昭和55年)11月
資本金 : 259億29百万円
グループ従業員数 :連結 9,466名 単体 4,511名(2021年8月31日現在)
事業所数:ビックカメラ 44店(2022年4月現在)
▼ 2021年3月31日時点の人事データ
平均年齢 :35,1歳
平均年間給与:約439,7万円
平均有給休暇取得日数:9,3日(2020年度)
月平均所定外労働時間:10,4時間(2020年度)
平均勤続勤務年数:11年4ヶ月)
ビックカメラの事業内容
ビックカメラは、創業以来一貫して“より豊かな生活を提案する【お客様喜ばせ業】”という理念を大切しています。
そんなビックカメラは、カメラ、パソコンなどの家電製品を中心に、ゲーム、メガネ、酒類、玩具など、人々の生活に密着した商品を取り扱っています。
このようにお客様の多用な商品ニーズに応えながら、より豊かな生活を提案する専門店の集合体として、専門性の高い体感型の売場を実現しています。
ビックカメラの業績
次に、過去3年間におけるビックカメラの売上高・営業利益(本業で稼いだ利益)を紹介します。
ビックカメラの売上高
売上高とは、営業活動として商品やサービスを提供した際に、対価として受け取った販売額のことを指します。
*各年度の有価証券報告書より就職エージェントneoが独自に作成
ビックカメラの営業利益
営業利益とは、販売した商品の「売上高」から「売上にかかったコスト」を差し引いた残りのもののことを指します。営業利益が大きいほど優良企業だとされています。
*各年度の有価証券報告書より就職エージェントneoが独自に作成
ビックカメラのSWOT分析
以下にて、SWOT分析というフレームワークを活用して、ビックカメラの事業環境を分析していきましょう。
SWOT分析とは、競合や法律、市場トレンドといった自社を取り巻く外部環境と、自社の資産やブランド力、さらには価格や品質といった内部環境をプラス面、マイナス面にわけて分析する手法です。
この分析により、企業の置かれた状況を客観的に俯瞰して見ることができ、将来性のある企業かどうかを判断することが可能になります。
・日用品、酒類、自転車、玩具など多様な非家電製品の取り扱いがある
・店舗の多くが”駅近”にある(好立地)
〈弱み〉
・購買意欲が高い外国人客の誘致が市況の変動に影響されやすい
〈脅威〉
・ネット通販の主流により店頭での購買機会が減少している
・生活防衛意識の高まりに伴い市場環境が鈍化している
〈機会〉
・オリジナルプライベートブランドの商品開発により付加価値を加えている
・事業分野の拡充展開を異業種・他企業と連携し強化している
*就職エージェントneoが独自で作成したSWOT分析になります
ビックカメラが求める人物像
ビックカメラのパーパスは『お客様の購買代理人としてくらしにお役に立つくらし応援企業であること』であると、企業サイトのトップページの文頭に明記されています。
またビックカメラの新卒採用サイト内には、ビックカメラが求める人物像・選考基準として以下の項目が記載されています。そのためビックカメラでの面接では、以下の項目を意識してアピールすると良いでしょう。
・接客がしたい人
・やる気・意欲のある人
・素直な人
・問題意識を持って自己主張できる人
・コミュニケーションをとることが好きな人
・元気で明るい対応の出来る人
・他人を喜ばせるのが好きな人
・チャレンジ精神の強い人
・世の中にブームを巻き起こしたい人
参照元:ビックカメラ|トップメッセージ
照元:ビックカメラ|新卒採用サイト 採用方針
ビックカメラの選考
ビックカメラの新卒採用サイトによると、ビックカメラでは下記の選考フローが組まれています。時期や状況にあわせ選考フローが変更されている恐れもありますので、予めご了承ください。
↓
一次面接(WEB面接)
↓
最終面接(現在のところ対面形式を予定しております。)
↓
内々定
・一次面接後、もしくは最終面接時に筆記試験と適性検査実施予定。
・履歴書はメールにて提出。
ビックカメラの財務状況
”安定性”を図る指標
ここでは、ビックカメラの財務状況を「会社の安定性を図る指標」「会社の成長性を図る指標」の2つの観点から説明していきます。
まずは、会社の安定性を図る指標である「流動比率」について紹介します。
ビックカメラの流動比率
「流動比率」とは会社の安全性を測る代表的な指標です。自己資本比率とは異なり、短期的観点から企業の安定性を判断できます。以下の公式により流動比率の算出が可能です。
「流動比率=流動資産÷流動負債×100」
ビックカメラの流動比率は以下のようになりました。
流動比率=258,077(百万円)÷173,589(百万円)×100%=148.67
*ビックカメラの当連結会計年度末(2021年3月31日現在)の流動資産合計と流動負債合計より就職エージェントneoが独自に計算
流動資産は原則として1年以内に現金化できる資産を表し、流動負債は1年間以内に返済可能な金銭債権のことを表します。
この流動比率を計算することで会社にどれだけすぐに現金化できる資産があるかがわかり、流動比率が120%の会社であれば安全であると言われています。
ちなみに流動比率はあくまで簡易的に会社の安定性を判断する指標であるため、流動比率が低いからといってビックカメラが破産することを示唆するものではありません。
”成長性”を図る指標
続いて、会社の成長性を図る指標である「売上高」「純利益」「純利益率」について紹介します。
上記の表はビックカメラの直近3年の売上高・純利益・純利益率を表したものです。
ちなみに純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。
ビックカメラを含むインテリア業界の2020年は、新型コロナウイルスの世界的感染拡大で、外出自粛や在宅勤務の普及によって都市部の店舗は客数が減少・苦戦を強いられる状況でした。
しかし新型コロナウイルスの感染拡大による10万円の給付金の交付や自粛特需があったため、パソコンやテレビ、冷蔵庫などが購入され売上が大きく落ち込むことはありませんでした。
またEC(インターネット販売)も、コロナ渦による追い風もあり想定を上回る前期比137%成長しています。
上記で紹介した各事業部ごとの経営成績が気になる方はこちらのリンクからご確認ください。
まとめ
本記事では、ビックカメラの企業研究に役立つ情報を紹介してきましたが、いかがでしょうか。
企業研究は内定獲得をするための重要な要素の1つですが、ただ情報を見るだけでは内定を獲得することはできません。
ぜひ本記事を参考にし、ビックカメラへの理解を深め、内定までの一歩を踏み出してください。
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